抗菌剤は、念のために使っておくものではなく、狙いを定めてしっかりと使うべきものです。
厚生労働省では、最新版の「抗微生物薬適正使用の手引き 第四版」において、急性気道感染症に対する抗菌剤治療について、以下のように記載しています。
●感冒（発熱の有無は問わず、鼻汁・鼻閉、咽頭痛、咳・痰が同時に同程度存在するもの）
：抗菌薬投与を行わないことを推奨する。
●急性鼻副鼻腔炎（発熱の有無を問わず、くしゃみ、鼻汁、鼻閉を主症状とするもの）
：小児では原則抗菌薬投与を行わないことを推奨する。
10日以上症状が続く、39度以上の発熱と膿性鼻汁が3日以上で重症感がある場合は抗菌剤 を考慮。
●急性咽頭炎（喉の痛みを主症状とするもの）
：溶連菌が検出されていない場合は抗菌薬投与を行わないことを推奨する。
●急性気管支炎（発熱や痰の有無を問わず、咳を主症状とするもの）
：ウイルス性が 90%以上を占め、成人では百日咳を除いて抗菌薬投与を行わないことを推奨する。
小児では、2 週間以上長引く湿性の咳、マイコプラズマや百日咳の場合は抗菌剤を考慮。
また鼻汁や痰の色だけではウイルス感染症と細菌感染症との区別はできないことにも注意が必要です。
